持続可能な開発目標(文献・引用)

> うまなり[Home] / 持続可能な開発目標(文献・引用)

持続可能な開発目標（文献・引用）
Sustainable Development Goals(SDGs)

　
◇概説・入門

◆太田和宏(2018)「Developmentをどうとらえるか――21世紀のゆらぎ (特集発達とは何か)」『神戸大学大学院人間発達環境学研究科研究紀要』10(2), 27-34

◆開発教育協会編(2017）『SDGsハンドブック　持続可能な開発目標を学ぶ』, 開発教育協会

◆蟹江憲史　編(2017)『持続可能な開発目標とは何か』, ミネルヴァ書房

◆勝間靖　編(2012)『テキスト　国際開発論――貧困をなくすミレニアム開発目標へのアプローチ』，ミネルヴァ書房

◆環境省地球環境局国際連携課(2018)「「持続可能な開発」のこれまでとこれから (特集自治体・企業に求められるSDGs)」『生活と環境』63(3), 4-10,

◆小林誉明（2015）「新興ドナーの台頭」『アジ研ワールドトレンド』, 232, 日本貿易振興機構アジア経済研究所 pp.４ｰ6.

◆小島道一（2015）「持続可能な開発の淵源と展望」『アジ研ワールドトレンド』, 232, 日本貿易振興機構アジア経済研究所 pp.16ｰ19.

◆日能研教務部編(2017)『SDGs（国連　世界の未来を代えるための17の目標）――2030年までのゴール』,みくに出版

◆浜名弘明(2017)『持続可能な開発目標（SDGs）と開発資金――開発援助レジーム変容の中で』,文眞堂

◆山形辰史（2018)「開発経済学 MDGsからSDGsへ : 理想主義から一国中心主義へ (特集経済学のリテラシーを高めよう)」『経済セミナー』 (701), 40-44

◆山形辰史（2015）「特集にあたって――新ミレニアムから十五年」『アジ研ワールドトレンド』,232,日本貿易振興機構アジア経済研究所 pp.2-3.

◆山形辰史（2015）「MDGsを越えてSDGsへ――国際開発の行方」『アジ研ワールドトレンド』,232, pp.20-25.

◆太田和宏(2018)「Developmentをどうとらえるか――21世紀のゆらぎ (特集発達とは何か)」『神戸大学大学院人間発達環境学研究科研究紀要』10(2), 27-34

　考えなければならないのは、国連に結集してMDGsやSDGsで決定した諸目標と項目は、万人が合意できるもののように見えながら、そこにはある種の政治性とイデオロギー性が隠されているという点である。（略）市場主義とビジネス界の積極関与の正否は措くとしても、SDGsではさしたる論議もなく市場化への方向性がより鮮明に打ち出された。近年の国連を中心とするグローバル社会の動きは、「脱開発論」や「幸福論」が提起している根本的な問題に対して配慮する兆しが見られないどころか、従来路線をさらに強化した形となっている。(p.7)

　最後にDevelopment概念にもう一度立ち返って考えておこう。21世紀の現在、Developmentはいまだ「開発」と認識され、そこではグローバル・ノースが中心となって作りあげたグローバル標準にまでグローバル・サウスに引き上げることが課題として論じられている。問題はグローバル・サウスのすべてがそれを望んでいるのか否かである。加えて、幸福論で見たようにグローバル・ノース自体が従来の社会目標であった経済成長、物質的繁栄への警鐘を鳴らし始め、新しい目標を模索していることである。グローバル社会全体が、達成すべき理念や、理想とする社会像を見失いかけているのが現在の状況である。（p.8）

　あるとするならば今ここでDevelopmentを、グローバル標準の「開発」ではなく、「発展」と捉え直し、地域や住民の特性や主張に真摯に耳を傾け、それを尊重するような社会の構築を目指す必要があるであろう。理念としてそれを声高に叫ぶだけでは意味がない。Developmentを「開発」たらしめてきた力関係、対立と抗争、さらには経済関係、要していえばDevelopmentの背景にあるイデオロギーと権力関係にまで立ち入って再検討をする必要があるだろう。
　今こそDevelopmentの政治性を論じることが求められている。(p.8)

◆勝間靖　編(2012)『テキスト　国際開発論――貧困をなくすミレニアム開発目標へのアプローチ』，ミネルヴァ書房

　近年、国際開発の分野では民間セクターの役割に注目が集まっている。民間セクターはあくまでもビジネスとして活動し、現地の人々を顧客あるいはビジネスパートナーとしてとらえる。ただし、民間セクターによる取組にも商業的色彩の強いものから利他的な要素が強いものまで幅がある。商業的要素の強いものは、貧困層のニーズに見合う商品を開発して新たなビジネスチャンスを狙うというものであり、これは社会の最底辺に置かれている人々を顧客として捉えることから「BOP(base of the pyramid)ビジネス」と呼ばれる。一方後者の利他的な要素が強いものとしては、社会的企業という新たなビジネスモデルがあげられる。これは、営利を目的とせず、課題の解決にビジネスの手法を用いて社会変革を目指す取組であるとされている。また、これ以外にも企業は社会的責任(corporate social responsibility: CSR)と称して、社会が抱える課題の解決を掲げた活動をおこない、企業のイメージアップにつなげる取組も行っている。
　民間セクターによる取り組みの意図がどのようなものであれ、民間センターが持つ資金、人材、ノウハウ、アイデアがMDGsの達成に一役買うことは言うまでもない。(p.280)

　既に述べたように、「人間開発」という概念の登場によって、開発概念のパラダイムシフトが生じたのである。すなわち、トップ・ダウン型による物質的豊かさを追求す＞284＞る「開発」から、ボトム・アップ型による識字や健康といった生活の質に関わる豊かさを追求する「発展」へとシフトしたのである。言い換えれば単語の他動詞的意味（～を開発する）から自動詞的意味（～が発展する）への天気と捉えても良いだろう。開発援助のこれまでの長年にわたる失敗を受け、抜本的な思考の変更が要求された状況下で、UNDPが提示した答えが「人間開発」なのであり、それは今日の開発援助の基本的な考え方になりつつある。(pp.283-284)

　さらにCSRをより積極的に社会貢献へと展開していく活動を「戦略的CSR」と呼ぶ。本業とは全く別分野で行うフィランソロピーとは異なり、「本業を社会問題の解決につなげていく」「それがひいては本業の可能性を高め、イノベーションを生み出す」という発想である。（pp.311）

　製薬会社の途上国向けの活動は、WHOやNGOに対して治療薬を無償提供するもの、活動資金を支援するもの、薬価格を低めに設定するものなど、寄付や資金支援を含む「社会貢献的」要素が強い。大手製薬会社が子会社を設立してHIV／エイズ治療のためにジェネリック薬品を低価格で販売して成功している事例もあるが、薬の買い手は政府などの公的機関が中心である。あるいはWHOなどの国際機関に販売する援助ビジネスである。
　保健医療分野では、企業と顧客が商業ベースで取引できる携帯電話やマイクロファイナンスなどの分野とは異なり、マラリアやHIVに感染した貧しい患者が全額自費で治療薬を購入するというビジネスモデルは難しいかもしれない。単に資金面の問題だけでなく、適切な処方をおこなうこと、治療薬へのアクセスがより困難な遠隔地へ普及させていくことのためには、公的機関やNGOとのパートナーシップが欠かせない分野だといえる。
（前略）　企業の側も、目先の利益を生む市場として途上国の貧困層をとらえるのではなく、より長期的な視野でインクルーシブ・ビジネスやCSRにとりくんでいくこ＞319＞とが、企業価値を高め、グローバル化した時代の生き残りにつながっていくのではないだろうか(pp.318-319)。

>top

◆浜名弘明(2017)『持続可能な開発目標（SDGs）と開発資金――開発援助レジーム変容の中で』,文眞堂

　（前略）開発援助の資金の出し手（ドナー）は伝統的には経済力の進んだ先進国であり、本来的には受け手（レシピエント）の政府や地方自治体が責任を有するはずの開発を、ドナーが途上国政府機関等と連携しつつ、その資金の一部または全部を負担して実施することになる。このように整理すると次に生じる疑問は他国の開発に対してなぜ先進国は開発援助という形でコストを負担するのか、ということである。（略）ドナー国内の産業も輸出市場として他国を整備する国＞4＞内経済要因や例えば第二次世界大戦後に米国が日本を反共の防波堤とするために支援したことや近年でもEUの弱体化を企図しロシアがフランスの極右政党に資金援助を行ったとされるように安全保障上の理由から他国の政権を支援したり、逆に政府の弱体化を狙って反体制組織・団体を支援したりする国際政治的な要因を挙げることもでき、究極的にはアナーキーな国際政治のもとにおいて開発援助という形によりドナーからレシピエントへの資金移転がドナーの政策と大まかには一致してきたといえる。そのため開発の国際目標はドナーが置かれた政治的状に大きな影響を受け、政治的な緊張が弱まると開発援助への支出インセンティブが弱まり、政治的な緊張が高まると逆に開発援助を供与するインセンティブが高まっている(pp.3-4)。

　「開発」と「持続可能な開発」は似て非なる概念であり、「持続可能な」という形容辞がつくことによって気候変動や国内不平等への対応といった分野も加わり、その対象が拡大する点については注意が必要である。また、民間資金については公的資金によって動員される民間資金が1つの論点となっているが、これも気候資金との関係でイシュー化したものといえる。(p.12)

　（略）MDGsが原則として先進国が加盟するOECDで議論されたIDTを元にしていることを考えると、多様なアクターからの意見を盛り込んでいることがわかり、このことは逆に言うと既存の国際開発援助レジームを構成している伝統的なドナー一国民で開発アジェンダを設定することができなくなったことを表している。
　そして先進国であってもすべてのSDGsを達成できているわけではないことから、SDGsは必ずしも発展途上国のみを対象とした目標ではなく、先進国も含むすべての国を対象とした目標とされる。（略）SDGsにおいては多くの指標で完全になくすことを目標とする指標が増加した。（略）いわゆる脆弱国家と呼ばれる国家群のMDGs達成率が極端に悪かったことの反省から平和構築ないし国家建設に関する目標が入れられたこと（目標16）は興味深い(pp.26-27)

　1980年代に貧困削減が大きなアジェンダになってからも経済成長により貧困削減を解消することが念頭におかれており、それはトリクルダウンの視点が一貫して反映されていたということができる。実際のところ80年の第三次目標からBHNが、そして90年の第四次目標からジェンダーや環境社会配慮がアジェンダとして加えられたが、経済成長以外の部分に数値的な政策目標が設定されることはなかった。（略）(p.33)

　最後に､MDGs達成に必要とされた資金の試算を確認しておきたい。SDGsはMDGsより質的にも進化しており、また具体的な目標値のいくつかがペンディングとなっているため必要となる開発資金量の具体的な資産は現時点で不可能であるが、多くのドナーや研究者により行われているMDGs完全達成に要する追加費用の推計がそのたたき台になろう。(略)実際には民間資金による貢献や非DACドナーによる貢献もあり、それらを考えると0.7％目標はやはり課題といえよう。開発資>46>金は多ければ多い程良いというものではなく、一定規模以上の投下資本量は経済効果を高めないという研究やむしろ有害であるとの研究結果もあり、妥当かつ現実的な数値を設定する必要があろう。（pp.45-46）

　制度構築については市場を成立させ円滑に機能させるために必要となるルールであり、所有権の確立やそれを担保する登記システム、知的財産の保護、倒産時の処理といった民法や商法による法的枠組みなどであり、そして係争が起きた場合の調停や強制執行、違反した場合に罰則を科すことを可能にする裁判所や法執行機関といった制度であり、いずれも先進国に居住していると当たり前のように思うものであるが、こうした制度が整備され、また適切に機能していなければ市場もまた適切に機能しない。(p.65)

　また、仮に法制度が適切に整備されていたとしても、主として市場メカニズムの機能不全である市場の失敗と呼ばれる状況が発生し得るため、市場の失敗への対応は公的資金によって行うことが効率的となる。「市場の失敗は狭義の意味と広義の意味で用いられ、狭義の意味では市場において資源の最適配分機能が果たせない場合をいうが、広義の意味では受給と供給の失敗（例えばバブル経済や恐慌の発生など）や失業や労働条件といった極端な資源配分の不公正である市場の欠陥についても市場の失敗と見なす場合もある。協議の失敗の要因としては一般に不完全競争、公共財、外部性及び情報の非対称性が指摘される。（p.66）

　先述の通り民間資金の特に流入については発展途上国の経済厚生を拡大する可能性があるものの極端な資金の流出入は発展途上国経済に大きな影響を与えることになる。このことを前提とすると民間資金の流出入が劇的に増加した現代において公的資金に期待される役割は前項で検討した市場の制度整備と市場の失敗への対応といった伝統的な役割に加え、民間資金の流出入に伴う経済効果を最大化し、逆にそのリスクを最小化することと、実際に機器が生じたときにできるだけ早期にその影響から回復することにあるといえよう。そしてこれも前項で確認したとおり、移民による送金やFDI、証券投資といった民間資金の性質に応じても異なる対応を行う必要がある。そのための費用は本来的に発展途上国がその税収でまかなうべきものであるが、それが難しい場合には開発援助としてドナーが肩代わりすることとなり、それは他の社会インフラや人道支援と同様である(pp.68-69)。

>top

◆山形辰史（2015）「MDGsを越えてSDGsへ――国際開発の行方」『アジ研ワールドトレンド』,232, pp.20-25.
　そもそもMDGsにおいても開発途上国に向けられた目標１-７には例外なくターゲットに数値目標が設定された一方で、先進国に向けられた目標８については数値目標がないか、または達成できなかった場合のペナルティをともなわないという意味で努力目標にとどまっていた。（中略）つまり、開発途上国に対しては「目標達成への進捗状況が思わしくなければ、援助計画を再考する」という援助国側からのペナルティが訊いていたのだが、先進国に対してはそのようなペナルティが存在していなかった。SDGsは「普遍性」を獲得したが、先進国が目標を達成できなかった時のペナルティが元々用意されていなかったのだから、SGDsの多くの目標（特に持続可能性関連目標）は、MSGsの目標8と同様に、目標達成へのインセンティブの働かない「努力目標」似終わってしまう可能性を秘めている。(p.24)。

>top

◆山形辰史（2015）「特集にあたって――新ミレニアムから十五年」『アジ研ワールドトレンド』232,日本貿易振興機構アジア経済研究所
　MDGsの前にも、国際開発に目標を設ける試みはあった。しかしMSGdには、達成期限と、その中間で行われる計画、そして何より、成長が芳しくなければ、援助計画がドナーによって再考されるというペナルティが課さていたことから、MDGsは、過去の同種の目標に比べて際だった成果を上げた。これに気づいた人々は、それまでMSGsで大きく取り上げられていなかった分野を、MDGsに組み込むよう試みた（p.3）。

>top

◆小林誉明（2015）「新興ドナーの台頭」『アジ研ワールドトレンド』232,日本貿易振興機構アジア経済研究所 pp.４ｰ6.
　実はMDGsの達成率のかなりの部分は中国が負っている。MDGsが目標としている全世界での貧困削減が進展しているのは、世界最大の人口を擁する中国の所得水準が向上したことにほかならないからである。この意味では、中国は、MDGs指標改善の立役者といっても過言ではない。
　ところがそのことは同時に、皮肉にもMDGSを推進するロジックの正統性を脅かしてもいる。なぜならば中国の貧困削減は、MDGsの推進者達が想定したメカニズムを通じて達成されたとは必ずしもいえないからである。「貧困削減」は誰もが否定しようがない崇高な目標であるが、削減されるべき貧困の種類や、またその目標に達成するための手段については多様な可能性がありうるであろう。しかし現行のMDGsでは、削減>5>すべき貧困の対象や教育や医療衛生といった生存分野・社会分野に限定したうえで、こういった分野における貧困削減を導くメカニズムとして、デモクラシーを前提とした「グッドガバナンス」を措定しているのである。（中略）しかし、翻って考えれば、新興国中国のMSDsへの最大の貢献は、現行MDGsに何が足りないのか、次期開発目標で何を加味すべきかを明らかにしたことといえるかもしれない。(pp.4-6.)

>top

◆蟹江憲史　編(2017)『持続可能な開発目標とは何か』,ミネルヴァ書房

序章　持続可能な課発のための2030アジェンダとは何か――SDGsの概要と背景
第1章　ミレニアム開発目標における経験と反省――何が出来て何が出来なかったのか？
第2章　環境資源制約下での持続可能性の評価とSDGs――
第3章　サスティナビリティ指標――持続可能な開発をいかに測るか？
第4章「ネクサス」とSDGs――環境・開発・社会的側面の統合実施へ向けて
第5章　教育におけるSDGs――「量」から「質」への転換を促す背景
第6章　保健衛生問題からみるSDGs――新たな非感染症疾患としての肥満問題と、処方箋としてのヘルスリテラシー
第7章　エネルギーと気候変動――持続可能な開発に向けたレジリエンスとイノベーション
第8章　環境と経済発展――21世紀型発展へ向けて
第9章　21世紀のグローバル・ガバナンス戦略――目標設定によるガバナンスとSDGs
第10章　国際開発資金動員と国内実施へ向けた課題
第11章　国連目標の実施――国連目標と国別・ステークホルダー別目標をどうつなげるか
第12章　ボトムアップ・アプローチによるSDGsへの挑戦――人々を中心に据えたSDGs達成へ向けた課題
第13章　統合目標形成へ向けて――SDGs達成に向けた日本への処方箋

　非常に大きく分けると、SDGsは3つの点で極めて革新的だといえる。
　第1に、SDGsはグローバルガバナンスの方法として革新的である。従来の国際的課題解決は、「国際レジーム」と呼ばれる仕組みが中心的役割を担ってきた。国際レジームとは、気候変動や軍縮といった特定問題領域における課題解決のためのルールの総体のことを言い、その中核的役割を担うのが、国際交渉を経て作られる国際法の枠組みである。（中略）
　ところが、SDGは全く逆のアプローチをとる。まず到達点の目標を掲げるが、どのようにその目標を達成するかという手段は扱わない。目標は国際交渉で作られたものの、法律の擦り合わせではなく、あるべき姿から出発するトップダウンのアプローチであり、未来の姿から現在を振り返ることで政策を積み上げるバックキャスティング(backcasting)のアプローチをとる。法的拘束力は持たないが指標で到達度を測り、比べることで、競争原理を導入する。こうした新たな戦略を「持続可能な開発」という包括的か第二採用して、グローバルガバナンスに臨むのは歴史上初めてのことである。(p.1)

　第２に、SDGsは経済､環境、社会の諸課題を包括的に扱っている点で革新的である。（中略）　
　そうした中、SDGsは経済、環境、社会の諸課題を包括的に扱い、また、課題相互間の連関(inter-linkge)を重視している点が極めて重要である。（中略）もはや経済政策と環境政策と社会政策とを別々にとらえていては、近い将来地球上に人類が存続することすら難しくなっていることが、明らかになっているのである。（中略）実際の政策実施は、タテ割りが進んでおり、統合的政策実施は想像以上に難しい。だからこそ、SDGsは2030年へ向けた「変革」を要求しているわけである。（p.2）

　そうした中、SDGsは、従来とは全く異なるアプローチにより、持続可能な開発にとりくもうとしている。目標設定によるグローバルガバナンスである。
　前述した通り、SDGsは目標、ターゲット、指標という構造とそれらの進捗をモニタリングし、評価するというシンプルなメカニズムで成り立つものである。実際は目標17に記載されているものの、詳細な実施手段は記載されておらず、各国やステークホルダーに委ねられている。すなわち、国際レジームが法的枠組みの積み上げというボトムアップかつフォアキャスティングのアプローチをとっているのに対し、SDGsは全く逆に、あるべき理想像からスタートしたトップダウンかつバックキャスティングのアプローチを採用しているわけである。こうしたアプローチは、これまでのグローバルガバナンスには見られなかったものであ>16>る。(pp.15-16)

　21世紀の成長は、もはや20世紀型の成長では続かない。大きく梶を切る必要がある。経済成長は重要だが、格差を解消しなければ社会不安は大きくなり、安全保障にも亀裂が生じる。そもそもこのままの成長パタンでは地球システムが保たれないとすれば、生存基盤としての地球のことを考えるのはもはや絶対条件である。（中略）
　持続可能な開発という基準で考えれば、もはや先進国はない。すべての国が発展途上国である今、変革によって抜け出すのは誰なのか。世界の知恵の挑戦である。(p.18)

　特に重要なのは、過去40年あまりのうちにグローバル・ガバナンスの対応が少しずつシフトして、地球システムと人間のシステムの相互依存が認識されてきたことである。この認識が、ガバナンス体制の革新、とりわけ、ルール策定による従来の国際法的枠組みを中心とする「国際レジーム」型ガバナンスからら、目標設定によるガバナンスへの以降という実務上の動きと一致したのは興味深い。政府とステークホルダーがルール策定の限界、複雑性、および失敗事例を認識し、新たなアプローチを求めるにつれ、革新的でマルチステークホルダーの役割を重視し、かつ目標設定型のグローバルガバナンスへの以降が、特に持続可能性に関連して顕著に見られはじめていると言ってよい。(p.183)

　ミレニアム開発目標の経験からは、（中略）ポジティブな教訓とネガティブな教訓の両方が得られる。ポジティブな面としては、ミレニアム開発目標は重要ながらそれまで無視されていた国際的課題に対する支援を導き注目を集めること、そのような課題を正確で容易に理解できる方法で伝えることに成功した。ミレニアム開発目標に関連する改善点には、極度の貧困、初等教育における性差やより一般的な性差別の大幅な削減などがある。ほかにも、マラリア関連の疾患の減少、きれいな飲料水へのアクセス改善、ミレニアム開発目標8「開発のためのグローバルパートナーシップ」と調和する財政資源の動員といった点があった。
　一方、ミレニアム開発目標は多くの批判も受けた。本書の第1章で詳しくふれているが、批判の一部として、目標ごとや地域ごとの達成度の差があげられる。また、グローバル目標と国レベルの目標と優先順位の間の関連性を明確に示せていなかった。その理由の一端は、制度設計上、国連事務局がミレニアム開発目標をグローバルレベルで設定していたので、全体としての進捗測定に注目が集まるという影響があったことにある。このような包括的見地からでは、国内またはローカルレベルでの具体的ニーズや需要に対する直接的な注目や資源が必ずしも集まらなかった。
　その他の批判として、ミレニアム開発目標に置ける包括性の不足に関するものがある。ミレニアム開発目標は、ミレニアム宣言からの3つの大きな課題「開発および貧困撲滅」「共有の環境の保護」「アフリカの特別なニーズへの対応」を対象とするものだった。シンプルで記憶に残る簡潔な目標としてこれらを規定することで、その他の課題は必然的に除外された。Fukuda-Parr(2014)が指摘するように、ミレニアム開発目標は他の重要な課題および目標かｒ注目を逸らすという「意図せぬ合意」に遭遇したのである。さらにターゲット能勢異質に対する批判もある。ミレニアム開発目標は、結果ベースのマネジメントとして考案されたため、人権や平等のように進捗測定が困難、または賛否両論である課題は含まれなかった。 (p.185)

　（前略）ミレニアム開発目標は全体として環境を切り離して扱っていたため、ミレニアム開発目標７では環境問題を認識していたものの、社会、経済、環境問題の間の相互関係を認識できていなかった。衛生ターゲットでは多少の改善がみられたものの、魚類は減り続け、森林破壊は驚異的なスピードで続いており、温室効果ガスの世界的な排出量は増加し続けている。統合的アプローチの重要性は、学術研究の中でも強調されている。システムの流動性や統合的政策の必要性に対する理解の進化が浮き彫りになっている。

　持続可能な開発目標は、目標設定アプローチ、環境ガバナンスのアプローチ、国際開発のアプローチという3つのしくみのクロスワードにたって、様々な文脈から、取り組みを一段と前進させたものである。それは、持続可能な開発という概念にたいして、目標の具体的なターゲットを定義することで、詳細かつ具体的な意義を付加しているという点でも重要な意味を持つ。目標、具体的数値目標を含むターゲット、そして進捗を測る指標という三層構造のみから成>189>り立つシンプルな構造は法的拘束力を持たないが、指標によって比較可能な形で進捗を測るしくみによって行動を促進する。(pp.188-189)

　前述した通り、SDGsは目標、ターゲット、指標という構造と、それらの進捗をモニタリングし、評価するというメカニズムをもつのみのシンプルなものである。国際法に基づくようなルールを詳細に決めていくものではない。MDGs同様、SDGsも意欲的な目標を掲げることができるとすれば、これが従来型の国際型レジームと連携し、シナジーを生み出して、新たな21世紀型ガバナンスが出来上がる可能性が高い。その最重要となるのは、目標手動のガバナンスと、国際レ>191>ジームによるガバナンスの連携をいかに埋め、両者のギャップをいかに埋めていくかという課題への挑戦である。(pp.191-192)

　地球公共財の議論では、グローバルな課題を地球公共財の過剰仕様、過小使用（基本的人権の過小な保護等）、供給不足の問題としてとらえる。そして供給不足に関しては、財の性質別に供給戦略を示している。具体的には、地球公共財を、以下の3つに分類する。
　供給の全体量が重要なもの（二酸化炭素やフロンガスの排出）
　供給量が最も脆弱な国の供給能力に規定されるもの（感染症等）
　供給可能な限り最良で最も迅速な供給が不可欠なもの（最新の農業・医療技術）
　そして、過小供給に陥る現任は、たいぷAの公共財では囚人のジレンマやただ乗りに、タイプBの公共財では他国の供給なしにはそれ以上の供給が無駄になると考えることに、タイプCの公共財では限定された供給主体と漏出効果によるただ乗りにあると指摘した。これらを踏まえて、供給戦略として、タイプＡとＣの公共財では私的な利益が得られる指摘を組み込むことが、タイプＢのこう教材では他国の供給を保証し、検証するメカニズムを構築することが不可欠であることを指摘した。(p.200)

　持続可能な開発のための2030年アジェンダ（2030アジェンダ）では、途上国向けの開発目標であったミレニアム開発目標（MDGs）が、1972年に開催された「国連人間環境会議」（ストックホルム会議）から作られた持続可能な開発プロセスの流れに投稿された色合いが強い。よって地球環境サミットで採択されたアジェンダ21の特徴が色濃く反映され、SDGs達成に向けての実施主体は、各国政府だけではなく、企業や市民などすべてのステークホルダーであることが強調されている。また、MDGsが一部の学者や国際機関職員によってトップダウンの形で策定されたのに対して、SDGsはかずかずのコンサルテーションが世界各地で実施され、政府間の交渉によって策定されたのが対照的である。(p.214)

　このように、SDGsは普遍的目標である一方、世界各国の発展のレベル状況は大幅に異なるため、すべての国がすべての目標・ターゲットの達成に向けて施策を実施することは想定されていない。大多数の国においてSDGsでカバーされている分野で、すでに国家目標・計画・戦略等が存在しているため、これらの既存の目標・計画・戦略とも調整しつつ国別目標を見直すことが必要である。(p.219)

　SDGコンパスは、その名が示すとおり、企業の行動指針であり、各企業の事業にSDGsがもたらす影響を解説するとともに、持続可能性を企業の戦略の中心に据えるためのツールと知識を提供するものである。SDGsを企業の中で主流化するため、5つのステップ（1　SDGsの理解、2優先課題の設定、3目標の設定、4経営への統合、5報告と情報発信）を提案している。
　また目標の野心度を設定するあたり、従来通りの、現在及び過去の業績を分析し、今後の動向と筋道を予測し、同業他社を基準にするやり方では、グローバルな社会的、環境的な課題に十分対処することはできないとし、「アウトサイド・イン」のアプローチを推奨している。「アウトサイド・イン」とは、世界的な視点から、何が必要かについて外部から検討し、それに基づいて課題を設定し、企業は現状の達成度と求められている達成度のギャップを埋めていくというアプ>223>ローチである。(p.223-224)

　政府がトップダウンによってSDGsで掲げられているような課題を達成していくことには限界があることが広く認識されつつある。特に環境関連の目標達成には、多くのステークホルダーを巻き込んで、各々の強みを活かしつつ推進するという、新たなアプローチが有効であると考えられる。このような新しいアプローチを即座に途上国に定着させるこは困難であるが、先進国や一部の先進的な企業などによって、モデルとなるようなよい事例が出てきている。共産主義のトップダウンな計画経済が数々の重大な問題を引き起こしたのは周知の事実であり、包摂性、自主性を重んじたアプローチが必要なのは言うまでもない。(p｡228)

　MDGsの意義は成果を積極的に評価する指摘がある一方、複数の課題が指摘されている。その1つはMDGsが示したone-size-fit-allに対する指摘である。社会・経済・環境・文化など様々な点において多様である開発途上国を対象に、共通する最大公約数的課題を抽出にするプロセスは、各対象国の様々な特徴や独自性を、結果的に捨象することである。数多くある課題の中から限られた８つある（い）は１７つの課題に対して目標を設定した経緯を踏まえれば、ある意味で当然に生じる指摘であり批判である。

>top

◆北脇秀敏ほか編（2017）『持続可能な開発目標と国際貢献――フィールドワークから見たSDGs』朝倉書店

　MDGsが開発途上国の貧困削減を中心に据えていたのに対し、SDGsは貧困の撲滅と持続可能な開発を目指しており、途上国のみならず先進国を含むすべての国に適用される普遍性(universality)が最大の特徴である。MDGsの残された課題（飢餓、初等教育、母子保健、衛生）に加え、この15年間で新たに浮上した格差や環境等の地球規模課題に対応する新たな世界目標として策定された。MDGsと同じく法的拘束力はないが、先進国を含むあらゆる開発レベルの国々の主体的な取り組みを求めるものである。(p.1)

　「共通だが差異ある責任（CBDR: common but differentiated responsiblity）」は、最後まで最大の争点であった。CBDRは先進国による環境破壊の歴史的責任を問う概念で、1992年「地球環境サミット（リオサミット）」の「リオ宣言」に初めて登場した。Ｇ７７＋中国は「環境分野のみならずSDGsの全分野にCBDRを適用すべき」と主張し、先進国は、CBDRがあくまで環境分野での合意事項であり全分野へ拡大解釈すべきでないと反対した。最終的には「リオ宣言」の原則に触れる形で2030年アジェンダにCBDRが残った。しかし、あくまで環境分野の文脈に限定されるという先進国の解釈と、アジェンダでの言及を持って、SDGs全体への適用であるとの途上国の解釈には依然大きな隔たりがあり、今後の国際会議でも対立論点となる可能性が高い。(p.8)

>top

◆田中治彦・三宅隆史・湯本浩之編（2017）『SDGsと開発教育－－持続可能な開発目標のための学び』学文社

　1960年代の国連開発の10年の不成功の原因は、「経済成長イコール開発」という考え方にあった。そこで開発とは経済的側面だけでなく、社会的、政治的、文化的側面を含むものとして捉えなけれ>3>ばならない、という開発観の見直しが行われた。また、開発途上国に顕在する貧困の責任は、途上国やその民衆の個のみにあるのではなく、先進国とその国民の側にもある、という認識が広まった。すなわち、多国籍企業の経済活動が途上国の健全な発展をゆがめたり、先進国の人々の生活様式が途上国の資源を枯渇させるなどの事例が広く認められた(pp.2-3.)

　ESDの起源は、「持続可能な開発」がキーワードになった1992年の地球サミットに求めることができる。持続可能な開発には、「世代間の公正」と「世代内の公正」の2つの内容が含まれていた。世代間の公正とは、現在の世代が資源やエネルギーを使い果たしてしまい、私たちの子孫には資源の枯渇した地球とゴミを残すような事態を避けようと（いう）考え方である。いっぽう、世代内の公正とはいわば「南北間の公正」であり、この地球上に存在する「貧富の格差」こそが地球環境を脅かす問題であると指摘された。(p.13)

　「持続可能な開発」は、開発や経済成長の実態を表しているわけではなく、むしろ2つのあるべき姿を提起している。1つは現在世代の公正、つまり南北間の公正や格差の是正といった「社会的公正」である。MDGsが目指した先進国と途上国の間にある格差、すなわち貧困や飢餓の解消や保健や教育の改善がこれにあたる。2つめは世代間の公正、つまり将来の世代と現在の世代の間の公正である。地球温暖化や天然資源、生物多様性といった環境問題の解決、つまり「環境的適正」がこれに当たる。言い換えれば、「持続可能な開発」を実現するためには、「社会的公正」と「環境的適正」の両者を満たす必要がある。(p.65)

>top

◆佐藤真久・田代直幸・蟹江憲史()『SDGsと環境教育』学文社

　2030アジェンダは、目標の具体的な実施に関して、グローバルレベルで設定されたSDGsをふまえつつ、各国政府が国内の状況や優先順位に鑑みて国内でのターゲット（を）定めることを求めており、各国政府がグローバルなターゲットを具体的な国家戦略プロセスや政策、戦略に反映していくことを想定している。すなわち、すべての国が同一手法で実施するのではなく、それぞれの国が異なったアプローチやビジョン、利用可能な手段であることを認識することで、多様性を尊重しているわけである。この点は、2030アジェンダやSDGsを通じた重要な認識として一貫している。もはやトップダウンで実施するのではなく、目指すところは同じでも、そのやり方は多様であることを重視しているわけである。
　したがって、政府、市民社会、民間セクター、国連機関などの主体によるパートナーシップなしではSDGsが達成できないことも協調されている。(p.73)

>top

一般社団法人SDGs市民社会ネットワーク編(2017)『基本解説　そうだったのか。SDGs－－「我々の世界を変革する：持続可能な開発のための2030アジェンダ」から、日本の実施指針まで」』, 一般社団法人SDGs市民社会ネットワーク編

67（民間企業活動）民間企業の活動・投資・イノベーションは、生産性および包括的な経済成長と雇用創出を生み出していく上での重要な鍵である。我々は、小企業から協同組合、多国籍企業までを包含する民間セクターの多様性を認める。我々はこうした民間セクターに対し、持続可能な開発における課題解決のための創造性とイノベーションを発揮することを求める。「ビジネスと人権に関する指導原則と国際労働機関の労働基準」、「児童の権利条約」及び主要な多国間環境関連協定の締結国において、これらの取り決めに従い労働者の権利や環境、健康基準を遵守しつつ、ダイナミックかつ十分に機能する民間セクターの活動を促進する(p.14) *外務省仮訳にSDGs市民社会ネットワークが一部修正を加えたもの。

>top

◇目標1（貧困）　貧困をなくそう(NO POVERTY)

◆井元りえ(2017)「国連の持続可能な開発目標(SDGs)に関する国際家政学会(IFHE)の意見表明草案(その2)目標1と目標3に関する草案の概要」,『日本家政学会誌』,68(5),228-231,2017

◆船津潤(2016)「途上国の貧困削減に関する国際的ミニマムとODA」,『鹿児島県立短期大学地域研究所研究年報』,(47),63-76,2016-03-18

>top

◇目標2（飢餓）　飢餓をゼロに(ZERO HUNGER)

◆水元芳(2017)「【シンポジウム報告】／食と栄養――国際的「持続可能な開発目標（SDGs）」と日本の課題」,『フードシステム研究』,24(2),75-81,2017

◆長野宇規(2017)「SDGsと今後の農業農村工学(小特集海外農業農村開発協力のこれまでとこれから)」,『水土の知――農業農村工学会誌』,85(2),119-122,2017-02

>top

◇目標3（保健）　すべての人に健康と福祉を(GOOD HEALTH AND WELL-BEING)

◆甲木浩太郎(2018)「日本政府の前半の実施状況と後半での取組――SDGs達成のためにも障害者の権利の着実な実現へ (特集アジア太平洋障害者の十年後半の活動)」『ノーマライゼーション――障害者の福祉』38(3), 15-17,

◆高橋謙造,野村真利香,堀内清華,三浦宏子(2017)「Global policy directions for maternal and child health in the SDG era(特集持続可能な開発目標(SDGs)に基づく今後のグローバルヘルス)」,『保健医療科学』,66(4),395-401,2017-08

◆齋藤智也(2017)「国際保健規則(2005)に基づく健康危機に対するコア・キャパシティ開発――新たなモニタリングと評価のフレームワーク(特集持続可能な開発目標(SDGs)に基づく今後のグローバルヘルス)」,『保健医療科学』,66(4),387-394,2017-08

◆町田宗仁,堤敦朗(2017)「日本のUHCの経験を海外と共有する取り組み(特集持続可能な開発目標(SDGs)に基づく今後のグローバルヘルス)」,『保健医療科学』,66(4),373-379,2017-08

◆冨田奈穂子,渡部明人(2017)「Global arguments about monitoring the progress aof Universal Health Coverage and health financing measures(特集持続可能な開発目標(SDGs)に基づく今後のグローバルヘルス)」,『保健医療科学』,66(4),367-372,2017-08

◆錦織信幸(2017)「グローバル感染症最前線――NTDsの先へ(Vol.16)SDG時代の感染症対策のあり方――WHO結核世界戦略EndTBStrategyを例に」,『医学のあゆみ』,260(3),247-252,2017-01-21

◆増野華菜子,橋本夕紀恵,近藤哲生(2017)「〔総説〕国際的な枠組みの動向と，持続可能な開発目標（SDGs――Sustainable Development Goals）の紹介――栄養に関する内容を軸に」,『学苑』,(926),1-13,2017-12-01

◆木村毅(2017)「持続可能な開発目標、健康寿命延伸と食品機能の活用」,『イルシー』,(129),1-3,2017-02

◆野村真利香,石川みどり,田中久子(2017)「栄養と持続可能な開発目標(SustainableDevelopmentGoals――SDGs)――日本の公衆栄養の歴史からの学び(特集持続可能な開発目標(SDGs)に基づく今後のグローバルヘルス)」,『保健医療科学』,66(4),415-424,2017-08

◆齋藤智也(2017)「国際保健規則（2005）に基づく健康危機に対するコア・キャパシティ開発」,『保健医療科学』,66(4),387-394,2017

◆種田憲一郎(2017)「SDGsの要であるUHCの必須要素」,『保健医療科学』,66(4),380-386,2017

◆三浦宏子,大澤絵里,野村真利香(2017)「National Health Planにおける非感染性疾患（NCD）対策の現状と課題」,『保健医療科学』,66(4),409-414,2017

◆大澤絵里,福島富士子(2017)「SDGs時代の若者のセクシュアル/リプロダクティブ・ヘルス」,『保健医療科学』,66(4),402-408,2017

◆冨田奈穂子,渡部明人(2017)「ユニバーサル・ヘルス・カバレッジ（UHC）達成に向けた保健財政の強化とモニタリング指標についての動向」,『保健医療科学』,66(4),367-372,2017

◆三浦宏子,下ヶ橋雅樹,冨田奈穂子(2017)「持続可能な開発目標（SDGs）における指標とモニタリング枠組み」,『保健医療科学』,66(4),358-366,2017

◆三浦宏子(2017)「持続可能な開発目標（SDGs）に基づく今後のグローバルヘルス」,『保健医療科学』,66(4),357,2017

◆香川雅春(2017)「世界における子どもの栄養と成長・発達」,『日本健康学会誌』,83(6),198-207,2017

◆高橋勇二(2017)「SDGsとタバコ規制」,『日本禁煙学会雑誌』,12(5),90-91,2017

◆高橋謙造,野村真利香,堀内清華,三浦宏子(2017)「SDG時代の母子保健の世界的政策方向性」,『保健医療科学』,66(4),395-401,2017

◆吉澤和子,石見百江,吉澤和子,石見百江(2016)「発展途上国の完全母乳育児の普及――持続可能な戦略」,『長崎県立大学看護栄養学部紀要』,15,59-65,2016

◆中西由季子(2015)「〔資料〕ミレニアム開発目標から持続可能な開発目標へ-栄養と健康」,『學苑』,902,59-65,2015-12-01

>top

◇目標4（教育）　質の高い教育をみんなに(QUALITY EDUCATION)

◆三宅博之,宗珉鎬(2017)「RCEインジェ（韓国）が有するESD（持続可能な開発のための教育）の特徴　――北九州ESD協議会との交流を通しての見解――」,『北九州市立大学国際論集』,(15),47-70,2017-03

◆三宅隆史(2017)「持続可能な開発目標(SDGs)についての成人の学習機会――東京都東久留米市を事例として」,『上智大学教育学論集』,(51),95-113,2017-03

◆小松太郎,酒井春佳(2017)「東ティモールにおける成人教育(Equivalency Program)――持続可能な開発目標の達成に向けて」,『上智大学教育学論集』,(51),37-50,2017

◆前田健喜(2017)「協同のひろば高まる協同組合への期待――ユネスコ登録と持続可能な開発目標(SDGs)」,『にじ――協同組合経営研究誌』,(658),172-177,2017

◆田中紳一郎(2017)「プロジェクト評価にみる基礎教育協力の公平性」,『日本評価研究』,17(2),15-29,2017-08

◆池田満之(2017)「2030年を目指したESD・環境教育に関する考察と提言」『中国学園紀要』,(16),221-230,2017-06

◆野田真里(2017)「持続可能な開発・SDGsに向けた人間中心の開発とNGO/市民社会」,『アジア太平洋討究』,(28),197-210,2017-03

◆Turner Paul L.(2017)「DEPLOYING EDUCATIONAL AID FOR POVERTY ALL EVIATION IN SOUTH ASIA」,『福岡大學人文論叢』,48(4),1235-1263,2017-03

◆宇土泰寛(2017)「社会科における水問題とSDGsのための多様な教育的アプローチ――プロジェクト学習の方法としての大陸間ミュージカルとジオラマ」,『椙山女学園大学教育学部紀要』,10,235-244,2017

◆TANAKA, Haruhiko.(2017).Current Stateand Future Prospects of Education for Sustainable Development(ESD) in Japan.Educational Studies in Japan.11(0),15-28,2017

◆上條直美(2016)「国際協力と開発教育持続可能な開発目標(SDGs)における開発教育の役割」,『開発教育』,(63),76-81,2016-12

◆斉藤龍一郎(2016)「書評森壮也編『アフリカの「障害と開発」――SDGsに向けて』,」,『アフリカ研究』,(90),119-122,2016-12

◆Chung Bong Gun, ParkInyoung. (2016).「A Review of the Differences between ESD and GCED in SDGs――Focusing on the Concepts of Global Citizenship Education」『国際教育協力論集』,18(2),17-35,2016-10

◆及川幸彦(2016)「「持続可能な開発のための教育(ESD)」の最新動向と教育改革を見据えた地理教育の方向性(日本地理学会第30回地理教育公開講座報告)」,『新地理』,64(3),93-97,2016-12

◆丸山英樹(2016)「普遍性を示す「持続可能な開発目標」と地域性を扱うノンフォーマル教育(特集生涯学習社会における学校と地域の連携・協働)」,『日本生涯教育学会年報』,(37),69-85,2016

>top

◇目標5（ジェンダー）　ジェンダー平等を実現しよう(GENDER EQUALITY)

◆増原裕子(2018)「ダイバーシティ・インクルージョンを実現するLGBT対応 (特集 SDGs : 新時代の競争戦略)」『Today 21(1)』,14-17

◆片田江綾子(2017)「国連の持続可能な開発目標(SDGs)に関する国際家政学会(IFHE)の意見表明書草案(その3)目標5と目標6に関する草案の概要」,『日本家政学会誌』,68(6),303-307,2017

◆萩原なつ子(2016)「環境とジェンダーの主流化の変遷――ストックホルム会議からSDGsへ(女性のエンパワーメント)」,『NWEC実践研究』,(6),52-70,2016-02

◆関千枝子(2015)「原爆とジェンダー(特集持続可能な開発目標(SDGs)と女性のエンパワーメント) 」,『女たちの21世紀』,(84),41-44,2015-12

◆池上清子(2015)「SDGsとジェンダー――バングラデッシュにおける実施に向けた取り組み事例(特集持続可能な開発目標(SDGs)と女性のエンパワーメント)」,『女たちの21世紀』,(84),37-40,2015-12

◆日下部京子(2015)「タイにおける開発とジェンダー課題(特集持続可能な開発目標(SDGs)と女性のエンパワーメント)」,『女たちの21世紀』,(84),33-36,2015-12

◆山口綾(2015)「カンボジアにおけるジェンダー主流化の取り組みの変遷と今後の課題――JICAジェンダー主流化プロジェクトの事例とともに(特集持続可能な開発目標(SDGs)と女性のエンパワーメント) 」,『女たちの21世紀』,(84),29-32,2015-12

◆浅岡美恵(2015)「気候変動と開発――女性たちに与える影響(特集持続可能な開発目標(SDGs)と女性のエンパワーメント)」,『女たちの21世紀』,(84),25-27,2015-12

◆石井澄江(2015)「SDGsとセクシュアル・リプロダクティブ・ヘルス&ライツ(特集持続可能な開発目標(SDGs)と女性のエンパワーメント)」,『女たちの21世紀』,(84),22-24,2015-12

◆稲場雅紀,濱田すみれ(2015)「「我々の世界を変革する――持続可能な開発のための2030年アジェンダ」とは――インタビュー稲場雅紀さん(特集持続可能な開発目標(SDGs)と女性のエンパワーメント)」,『女たちの21世紀』,(84),16-20,2015-12

◆ボロムストロムエレノア(2015)「持続可能な開発目標の策定における女性NGOが果たした役割(特集持続可能な開発目標(SDGs)と女性のエンパワーメント)」,『女たちの21世紀』,(84),10-15,2015-12

◆目黒依子(2015)「ジェンダー視点からみた開発(特集持続可能な開発目標(SDGs)と女性のエンパワーメント)」,『女たちの21世紀』,(84),6-9,2015-12

>top

◇目標6（水・衛生）　安全な水とトイレを世界中に(CLEAN QATER AND SANITATION)

◆毛利聡子(2018)「SDGs 目標6をめぐるジレンマ――「水と衛生は人権」に向けた市民社会の挑戦と課題」『明星大学研究紀要人文学部』 (54), 1-8

◆吉村和就(2018)「持続可能な開発目標(SDGs)と水問題」『月刊カレント』55(3), 18-23

◆下ヶ橋雅樹(2017)「国連ミレニアム開発目標(MDGs)及び持続可能な開発のための目標(SDGs)における水衛生――水衛生指標と障害調整生存年(DALY)との関連性」,『保健医療科学』,66(4),425-433,2017-08

◆山中景暁,柳川亜季(2017)「少年少女国連大使の活動を通じて水資源問題を考える」,『水文・水資源学会誌』,30(4),241-244,2017

◆渡邉紹裕(2017)「情報と社会的枠組みの展開のなかでの水ソサエティの役割」,『水文・水資源学会誌』,30(1),1-3,2017

◆Adeel Zafar. (2017). Arenewed focuson water security with in the 2030 agenda for sustainable development. Sustainability science――official journal of the Integrated Research System for Sustainability Science.12(6),891-894,2017-11

◆守安邦弘(2016)「海外レポートミャンマーで開催された「水の安全保障と持続可能な開発目標(SDGs)に関するハイレベル・ラウンドテーブル」の報告」,『河川』,72(7),70-73,2016-07

◆末久正樹(2016)「水環境分野におけるMDGsの達成状況とSDGs達成に向けた国際支援(特集世界の水問題を考える)」,『生活と環境』,61(4),9-14,2016-04

◆山岡和純(2015)「KeyNote世界水会議(WWC)と世界の水議論~開発協力~持続可能な開発目標(SDGs)の動向(特集BacktoBasicsODA大綱から開発協力大綱へ)」,『ARDEC』,(52),29-33,2015-03

>top

◇目標7（エネルギー）　エネルギーをみんなにそしてクリーンに(AFFORDABLE AND CLEAN ENERGY)

◆岡田雅浩(2017)「国際シンポジウムSDGsに向けた資源・エネルギー効率性の向上――途上国における課題、インパクト評価、国際協力開催報告」,『アジ研ワールド・トレンド』,23(7),25-29,2017-07

◆小森大輔,SuyantoDiahPamulasari,峠嘉哉(2017)「インドネシア・バンカラン県における地域住民参加型バイオエネルギー開発プログラムの持続可能性」,『地球環境研究論文集』,25,99-106,2017

◆小林勝彦(2017)「総合的エネルギー事業で自然と人を「つなぐ」(特集環境と事業の共生を果たすSDGsに根ざす経営のあり方)――(SDGs経営の取り組み)」,『環境会議』,(48),70-75,2017

◆谷口真人(2017)「水・エネルギー・食料ネクサスシナジー効果の増大(特集環境と事業の共生を果たすSDGsに根ざす経営のあり方)――(SDGsの枠組み)」,『環境会議』,(48),46-51,2017

◆蟹江憲史(2016)「都市部における分散型エネルギーシステムの導入と持続可能な開発目標(SDGs)の活用(「エネルギー自治」と自治体経営)」,『都市とガバナンス』,(26),71-80,2016-09

◆松下和夫(2012)「環境・エネルギー持続可能な開発目標とブータンのGNH(国民総幸福)」,『経営センサー』,(147),29-33,2012-11

◆(2014)「WECステートメント2009新たな世界エネルギー秩序の構築――エネルギー業界の見解――短期的な経済トレンドを見据え、長期的視点での持続可能な開発目標を促進する」,『エネルギーと動力』,59(272),69-71,2009

>top

◇目標8（成長・雇用）　働きがいも経済成長も(DECENT WORK AND ECONOMIC GROWTH)

◆(2017)「取引先から社員、実習生まで足元に広がる人権リスク(特集実行も開示もまだ一部周回後れの「人権」対策)」,『日経エコロジー』,(221),19-23,2017-11

◆週刊社会保障(2017)「週間展望「持続可能な開発目標」と社会保障」,『週刊社会保障』,71(2945),37,2017-10-23

◆「児童労働ネットワークSDG8.7研究会から国連「持続可能な開発目標」の実現へ人権に十分配慮したビジネス展開を」,『あけぼの』,34(10),8-11,2017-07

◆横地晃(2017)「持続可能な開発目標(SDGs)に関する国の取組(特集権利条約の実現――SDGsが目指す誰も取り残さない社会)」,『ノーマライゼーション――障害者の福祉』,37(6),15-19,2017-06

◆伊澤章(2017)「持続可能な開発目標(SDGs)とILO」,『Work&life=ワークアンドライフ――世界の労働』,2017(2),23-28,2017

◆SatoMiho, Maufi Deogratias, Mwingira Upendo John, Leshabari Melkidezek T.,Ohnishi Mayumi, Honda Sumihisa. (2017). Measuring three aspects of motivation among health worker satprimary level health facilities in rural Tanzania.PLOSONE.12(5),e0176973,2017-05-05

◆富野岳士(2016)「SDGsとこれからの国際協力SDGs達成を「本気にさせる」NGOと労組の役割」,『Work&life』,2016(5),67-72,2016

◆大久保暁子(2015)「MDGsからSDGsへ――連合の取り組みのこれまでとこれから(特集ミレニアム開発目標とポスト2015年開発アジェンダ)」,『電機連合navi』,(56),7-12,2015

>top

◇目標9（イノベーション）　産業と技術革新の基盤をつくろう(INDUSTRY INNOVATION AND INFRASTRUCTURE)

◆蟹江憲史,福田加奈子,半沢智(2017)「論点争点慶応義塾大学大学院政策・メディア研究科教授蟹江憲史氏×住友化学CSR推進部部長福田加奈子氏SDGsを経営に生かす成長戦略の羅針盤組織の壁越え事業創出」,『日経エコロジー』,(215),46-49,2017-05

◆小野貴之,飯田憲一,山崎誠也(2017)「ICTサービスによる持続可能な開発目標(SDGs)への貢献(特集環境)――(持続可能な社会の実現に貢献するICT)」,『Fujitsu』,68(2),16-21,2017-03

◆阿部仁(2017)「ICTによるSDGsへの貢献と知的財産権制度のあり方(技術と社会・倫理)」,『電子情報通信学会技術研究報告=IEICEtechnicalreport――信学技報』,117(69),53-58,2017-05-31

◆寺島裕晃,岩本彰,阿部一博,古谷浩行,板越優克,髙松章二,末森満(2017)「開発コンサルタント座談会持続可能な開発に得意分野で貢献(特集開発コンサルタントの役割――質の高いインフラ輸出とSDGsへの対応)」,『国際開発ジャーナル』,(726),34-37,2017-05

◆(2017)「一般社団法人先端技術産業戦略推進機構科学技術外交政策対話シンポジウム――SDGsと科学技術グローバル外交について」,『JMS――Japanmedicalsociety』,(244),13-15,2017-04

◆佐々木宏(2017)「サステナブル・エコシステムとビジネス・エコシステム――２つのエコシステムの関連性と非関連性」,『経営情報学会　全国研究発表大会要旨集』,2017f(0),6-9,2017

◆福重真一(2016)「【ライフサイクルエンジニアリング専門委員会】ライフサイクルエンジニアリングの現状と展望」,『精密工学会誌』,82(10),851-855,2016

◆小倉博行,馬奈木俊介(2015)「スマートシティの持続可能な開発のための実施手法に関する研究」,『経営情報学会　全国研究発表大会要旨集』,2015f(0),535-538,2015

>top

◇目標10（不平等）　人や国の不平等をなくそう(REDUCED INEQUALITES)

◆(2017)「特集SDGs(持続可能な開発目標)を考えよう(第1回)持続可能な社会をめざした私たちの自立的で創造的な公益活動」,『公益法人』,46(9),2-7,2017-09

◆岡部明子(2017)「都市への権利――SDGsの示す「誰も置き去りにしない」世界のために」,『世界』,(899),161-172,2017-09

◆藤井克徳(2017)「障害者権利条約(4)権利条約で新たな社会づくりを」,『総合リハビリテーション』,45(8),811-815,2017-08

◆長瀬修(2017)「国際的障害者組織とSDGs――国際障害同盟の取り組み(特集権利条約の実現――SDGsが目指す誰も取り残さない社会)」「ノーマライゼーション――障害者の福祉」37(6),24-26,2017-06

◆中西由起子(2017)「国連でのSDGsと障害への対応(特集権利条約の実現――SDGsが目指す誰も取り残さない社会)」,『ノーマライゼーション――障害者の福祉』,37(6),20-23,2017-06

◆千葉潔(2017)「SDGsはみんなの目標です(特集権利条約の実現――SDGsが目指す誰も取り残さない社会)」,『ノーマライゼーション――障害者の福祉』,37(6),10-14,2017-06

>top

◇目標11（都市）　住み続けられるまちづくりを(SUSTAINABLE CITIES AND COMMUNITIES)

◆まち・ひと・しごと創生本部自治体SDGs推進のための有識者検討会(2018)「地方創生に向けた自治体SDGs推進のあり方」コンセプト取りまとめ」『政策特報』 (1541), 87-110

◆山下龍太郎(2018)「地域特性を活かした持続可能なまちづくりに向けて (特集自治体・企業に求められるSDGs)」『生活と環境』 63(3), 40-44,

◆本多千代子(2018)「まちで取り組む持続可能社会 : LRTネットワークの形成 (特集自治体・企業に求められるSDGs)」『生活と環境』 63(3), 32-39, 2018-03

◆新川達郎(2018)「持続可能な発展のためのまちづくりのガバナンス : 「持続可能な開発目標」とこれからの地域協働 (阿部茂行教授退職記念号)」『同志社政策科学研究』19(2), 45-56,

◆遠藤健太郎(2018)「地方創生に向けた自治体SDGsの推進 : 「SDGs未来都市」「自治体SDGsモデル事業」の展開 (特集自治体・企業に求められるSDGs)」『生活と環境』11-18

◆村上周三(2018)「自治体にとってのSDGs : 導入の意義、目的、方法 (特集自治体・企業に求められるSDGs)」『生活と環境』 63(3), 19-25

◆髙橋華生子(2017)「持続可能な開発目標（SDGs）」における都市像の検討-ゴール11の実現にかかる課題の考察-」,『情報コミュニケーション学研究』,17,73-86,2017-03-31

◆小森忠良(2017)「国連のSDGs(持続可能な開発目標)を地域の発展に活用しよう」,『経済月報=Economicmonthlyreport』,51,2-5,2017-10

◆長野宇規(2017)「Transdisciplinarity,SDGsと農村計画(特集グローバル化と農村計画)」,『農村計画学会誌』,36(2),181-184,2017-09

◆髙橋華生子(2017)「「持続可能な開発目標（SDGs）」における都市像の検討-ゴール11の実現にかかる課題の考察-」,『情報コミュニケーション学研究』,17,73-86,2017-03-31

◆平田耕一(2017)「持続可能な都市機能は木材で――国連持続可能な開発目標を達成するために提供すべきリソースの整理整頓を」,『不燃ワールド』,(4),71-75,2017-03

◆大和田順子(2017)「ジアス(GIAHS)・コミュニティビジネスで持続可能な地域創生を(特集世界農業遺産をどう活かすか)」,『農業と経済』,83(8),16-26,2017-09

◆近藤久美子(2017)「地域政策と社会活動を繋ぐCSV事例と今後の支援策――地域におけるCSVマネジメントと社会的包摂を目指すSDGsの達成(特集地域政策と社会活動)」,『日本地域政策研究』,(18),12-19,2017-03

◆近藤久美子(2016)「自治体経営における新コミュニケーション手法の応用可能性――オープンソースePortfolio(Karuta1.1)の実践に基づく考察」,『公共コミュニケーション研究』,1(1),32-39,2016-06

>top

◇目標12（生産・消費）　つくる責任つかう責任(RESPONSIBLE CONSUMPTION AND PRODUCTION)

◆山末英嗣 , 光斎翔貴 , クラビオットジョルディ , 安永玲華 , グエンデュッククワン , 梅田靖(2018)「持続可能な開発目標に向けた電子機器の使用年数の把握と傾向分析 (特集 LCA/MFAと製品寿命)」『日本LCA学会誌』 14(1), 77-84,

◆加藤修平(2017)「鉱物資源開発は持続可能な開発目標(SDGs)に貢献できるか?――南アフリカ共和国アルミ製錬産業における人的・社会的資本発展への影響(サブサハラ・アフリカ奨学基金実施報告書要約(平成27年度))」,『 Africa=アフリカ』,57(2),23-25,2017

◆大崎満「熱帯泥炭地――黄金の大地(特集東南アジア島嶼部熱帯林の保全と再生)」,『日本の科学者』,52(12),652-657,2017-12

◆小田切力(2017)「モノづくり現場と地球環境問題(第80回)「2017年版環境白書」のトピックス――持続可能な開発目標(SDGs)(1)」,『鍍金の世界』,50(11),30-34,2017-11

◆井元りえ(2017)「国連の持続可能な開発目標(SDGs)に関する国際家政学会(IFHE)の意見表明書草案(その1)取り組みの概要と目標12」,『日本家政学会誌』,68(4),180-183,2017

◆(2017)「特集セミナー報告SDGsとサステナブルな暮らし――消費を通してより良い世界を築くために」,『グローバルネット』,(323),2-7,2017-10

◆馬場未希(2017)「ケーススタディ環境経営　大日本印刷　新しい価値生みSDGsに貢献」,『日経エコロジー』,(216),50-52,2017-06

◆(2017)「「エシカル」に繋がる「FSC認証」、2020年に向けて関心高まるSDGsをビジネスに活用、じわじわ拡大――FSCジャパンセミナー(特集グリーン・コンバーティング)」,『コンバーテック』,45(2),33-37,2017-02

◆柴田和直,伴大地,村田貴朗,三輪芳和(2017)「海外の廃棄物事情国際協力機構(JICA)による開発途上国における廃棄物管理分野への支援(第28回)TICADⅥサイドイベント「アフリカ廃棄物管理セミナー――アフリカのきれいな街と健康な暮らしのために――廃棄物分野のSDGs達成に向けたキャパシティ・デベロップメント」」,『環境技術会誌』,(166),85-87,2017-01

◆オルティスアンジェラ・マリー(2017)「良質なファッションと環境経営の共生(特集環境と事業の共生を果たすSDGsに根ざす経営のあり方)――(SDGs経営の取り組み)」,『環境会議』,(48),100-105,2017

◆古田清人(2017)「環境対応をリードし循環型社会へ(特集環境と事業の共生を果たすSDGsに根ざす経営のあり方)――(SDGs経営の取り組み)」,『環境会議』,(48),76-81,6-7,2017

◆森下哲(2017)「SDGs達成で実現させる安定した生活や市場の創出(特集環境と事業の共生を果たすSDGsに根ざす経営のあり方)――(SDGsの枠組み)」,『環境会議』,(48),52-57,2017

◆平田耕一,上原健(2016)「不燃木材の市場拡大で成し遂げようTHEGLOBALGOALS――国連「開発目標」はミレニアム(MDGs)を達成し、持続可能な(SDGs)への総力戦に(不燃木材製品の品質管理)――(推奨認証特集) 」,『不燃ワールド』,(3),34-41,2016-03

◆有田俊雄(2016)「海外に見る容器包装最新事情(第16回)国連の持続可能な開発目標と食品ロスへの取り組み」,『食品と容器』,57(4),226-229,2016

>top

◇目標13（気候変動）　気候変動に具体的な対策を(CLIMATE ACTION)

◆奥主喜美(2017)「新・環境法シリーズ(第68回)持続可能な開発目標(SDGs)における「統合的解決」の考え方について」,『環境管理』,53(10),72-76,2017-10

◆プテンカラムジョンジョセフ(2017)「「持続可能な開発目標」と地球環境課題の統合化」,『地球環境学』,(12),121-136,2017-03-27

◆(2017)「民間企業は2℃目標策定を促す「SBTイニシァチブ」に大きな関心、63社が応募環境基本計画改定はSDGs前面、新循環計画も指針案」,『エネルギーと環境』,(2444),5-6,2017-08-31

◆村上周三(2017)「パリ協定・SDGsと建築の低炭素化(特集環境・エネルギーから考えるこれからの建築)」,『環境技術』,46(3),124-128,2017-03

◆西嶋裕(2017)「気象情報の普及で環境経営を後押し(特集環境と事業の共生を果たすSDGsに根ざす経営のあり方)――(SDGs経営の取り組み)」,『環境会議』,(48),94-99,8-9,2017

◆市川顕(2017)「ヨーロッパが目指す脱炭素社会(特集環境と事業の共生を果たすSDGsに根ざす経営のあり方)――(国際比較で見たSDGs)」,『環境会議』,(48),64-69,2017

◆松下和夫(2016)「2016年はゼロ炭素社会元年――ローマ法王の回勅、持続可能なSDGs、パリ協定から考える」,『森林環境』,122-130,2016

>top

◇目標14（海洋資源）　海の豊かさを守ろう(LIFE BELOW WATER)

◆齊藤誠一(2017)「衛星リモートセンシングで海洋空間を知る――水産資源の持続可能な利用のためのアプローチ」,『情報管理』,Journalofinformationprocessingandmanagement60(9),641-650,2017-12

◆松田治(2017)「沿岸環境の再生と機能回復(第76回)SDGs――世界が合意した「持続可能な開発目標」――水産・海洋分野の細目と日本の現状」,『アクアネット』,20(11),58-62,2017-11

◆齊藤誠一(2017)「衛星リモートセンシングで海洋空間を知る――水産資源の持続可能な利用のためのアプローチ」,『情報管理』,60(9),641-650,2017

◆Neumann　Barbara,　OttKonrad,　Kenchington　Richard.　(2017).　Strongsustainability　in　coastalareas――aconceptual　interpretation　of　SDG　14(SPECIALFEATURE――Sustainability　Science　and　Implementing　the　Sustainable　Development　Goals).Sustainability　science――official　journal　of　the　Integrated　Research　System　for　Sustainability　Science.12(6),1019-1035,2017-11

◆佐々木剛(2017)「水圏環境リテラシー教育推進プログラムの成果と課題(シンポジウム沿岸の水産・海洋学に関わる大学教育の在り方)」,『沿岸海洋研究』,55(1),23-32,2017-08

>top

◇目標15（陸上資源）　陸の豊かさも守ろう(LIFE ON LAND)

◆(2017)「創設25周年と愛知目標・SDGsの達成に向けて――経団連自然保護協議会・経団連自然保護基金『経団連』,65(7),48-55,2017-07

◆金丸治子(2017)「植樹と持続可能な調達で環境保全へ貢献(特集環境と事業の共生を果たすSDGsに根ざす経営のあり方)――(SDGs経営の取り組み)」,『環境会議』,(48),82-87,2017

◆加藤修平(2017)「鉱物資源開発は持続可能な開発目標(SDGs)に貢献できるか?――南アフリカ共和国アルミ製錬産業における人的・社会的資本発展への影響(サブサハラ・アフリカ奨学基金実施報告書要約(平成27年度)) 」,『Africa』,57(2),23-25,2017

◆東広之(2016)「国連による「持続可能な発展のための2030アジェンダ」における生物多様性や生態系の保全に関する目標とターゲット」,『保全生態学研究』,21(2),237-241,2016

◆吉田哲郎(2015)「森林・生物多様性と持続可能な開発目標(SDGs)交渉」,『森林環境』,,139-147,2015

◆藤原敬(2012)「林業動静年報森林保全・環境編リオ+20国連持続可能な開発会議グリーンエコノミーと日本の森林――持続可能な開発目標を中心に」,『山林』,(1542),56-62,2012-11

>top

◇目標16（平和）　平和と公正をすべての人に(PEACE AND JUSTICE)

◆Khairil Muhammad, AliMuhammad Nur, Zakaria Sharifah Zarina Syed, Arifin Kadir, Razman Muhammad Rizal. (2017). Mass Media Coverageon Terrorism in Order to Achieve Peaceand Justice According to the World Agenda of Sustainable Development Goals(SDGs).Information――an international Interdisciplinary journal.20(7),4935-4940,2017-07

◆グラムコウ・ハイケ(2015)「ポスト2015年の持続可能な開発目標(SDG)環境における司法改革支援の準備(特集第16回法整備支援連絡会)――(資料)」,『ICDnews』,(63),116-124,2015-06

>top

◇目標17（手段実施）　パートナーシップで目標を達成しよう(PARTNERSHIPS FOR GOALS)

□政府・政策

◆蟹江憲史(2018)「SDGs（持続可能な開発目標)の特徴と意義)」,『学術の動向――科学と社会をつなぐ』,23(1),8-11,2018-01
　当初、数が多すぎるととらえられていた17目標や、169というターゲットの数であるが、今になってみると、これらの数の多さが、入り口の多さを表すことになり、結果的に多くの入り口を提供していると好意的にとる向きも多い。2017年7月には、目標やターゲットの進捗を測るための指標が採択され、これをもって、目標・ターゲット・指標という構造が完成した。レビューは行うものの、そこに、法的拘束力はかからないことも、SDGsの一つの特徴であると言ってよい。すなわちSDGsは、従来から国際制度で主流となってきた、条約形成を基軸とした「ルールによるガバナンス」とは全く異なるアプローチを採っている。我々の研究グループでは、計測と比較をドライビング・フォースに、自律分散協調のガバナンスを創出しようというSDGsのアプローチを「目標ベースのガバナンス(governance through goals)」と呼んでいる。（Kanei et.al. 2017）。ルールを否定はしないし、将来的なルール形成はむしろ望ましい分野もあるという前提のもと、ルールを出発点としない新たなグローバル・ガバナンスの形態である。規制よりも自主行動を好む経済界の受け止めが好意的なのは、こうしたことにもよるものと思われる。(p.10)

◆沖大幹(2018)「SDGsと学術、科学技術」,『学術の動向――科学と社会をつなぐ』,23(1),16-19,2018-01
　1999年に提唱され設立された国連Global Compactや2006年に提案された責任投資原則（PRI）の流れをくむいわゆるESG（環境、>19>社会、ガバナンス）投資が世界中の投資資金の流れを変え、グローバル企業がESGに配慮し、結果としてSDGｓの進捗に貢献する世界になっている。グローバル企業にとってもSDGsは慈善事業や寄付による社会貢献から本業そのものである投資や生業を通じた社会との協創の機会である。(pp.18-19)

　現状のSDGsは物質的、現世的な御利益の追求に重点が置かれていて、精神的な豊かさや心の安寧が目標として明確には掲げられておらず、ターゲット4.7に文化的多様性への理解の教育が触れられているのみである。しかし、知的好奇心の充足や多様な歴史文化・精神世界の探求、あるいは芸術や娯楽コンテンツも人類の幸福度の増進にとってやはり必須であり、天文学や素粒子物理学などの純粋理学や人文学、芸術などの分野からも、それらの分野との関わりを持った国際的な目標設定を求める声を上げるべきである。(p.19)

◆有本建男(2018)「SDGsと科学的助言」,『学術の動向――科学と社会をつなぐ』,23(1),24-27,2018-01
　科学と政治の架橋すなわち「科学的助言」は、近年急速に注目されるようになった新しい概念で、「科学者、技術者その集団が、特定の政策課題に対して政府や企業、あるいは市民が妥当な政策形成や意思決定をするために、専門的知識や経験を提供すること」と定義されている。
　もともと、一九七〇年代から、環境、医療、食品、安全など規制行政におけるリスク評価とリスクがなりの仕組みが、それぞれの国で政治行政や科学技術の特徴を反映して、実践的に形成されてきた。（中略）わが国でも、東日本大震災と福島原発事故の後、科学技術への不信の増大と科学的助言に対する関心が高まり、2013年、日本学術会議が「科学者の行動規範」を改訂し助言を行う際の基本原則を示した。さらに2015年に、わが国で初めて外務大臣科学技術顧問が設置された。(p.24)

◆井口正彦(2017)「目標策定型ガバナンス」としての持続可能な開発目標――新たなグローバル・ガバナンスとしてのオープン・ワーキング・グループ」,『京都産業大学世界問題研究所紀要』,32,149-162

◆国谷裕子,長有紀枝(2017)「巻頭インタビューキャスター国谷裕子「持続可能な開発目標」から世界を考える」,『外交』,42,6-11,2017-03

◆外務省国際協力局地球規模課題総括課(2017)「持続可能な開発目標からハビタットⅢへ(特集第三回国連人間居住会議(ハビタットⅢ)と今後の展望)」,『人と国土』,2142(5),33-35,2017-01

◆前田健喜(2017)「協同組合協同のひろば持続可能な開発目標(SDGs)を活用しよう」,『JC総研report』,43,50-53,2017

◆前田健喜(2017)「協同のひろば持続可能な開発目標(SDGs)を活用しよう」,『にじ――協同組合経営研究誌』,(660),136-144,2017

◆武内和彦,蟹江憲史(2017)「持続可能な開発目標(SDGs)の達成に向けた超学際研究とマルチステークホルダー協働の推進(持続可能な開発目標に関する国際会議)」,『学術の動向――SCJフォーラム』,22(5),86-94,2017-05

◆田中則仁(2017)「国際経営のパラダイム転換――持続可能な開発目標の一考察)」,『神奈川大学国際経営論集』,(53),31-42,2017-03

◆浅沼信爾,小浜裕久,荒木光弥(2017)「てい談『ODAの終焉』,の意味するもの――国連MDGsやSDGsへの反論」,『国際開発ジャーナル』,(733),54-57,2017-12

◆(2017)「2020東京大会とサステナビリティ――ロンドン、リオを越えてキーパーソンに聞く(第6回)第3回公開ブリーフィング2020SDGs東京五輪「持続可能性運営計画第2版」に向けて、企業との情報共有」,『グローバルネット』,(324),12-15,2017-11

◆濵口道成(2017)「STIforSociety5.0/SDGs――JSTの取り組み(特集Society5.0――未来を拓くフロント・ランナー)」,『経団連』,65(10),37-39,2017-10

◆藤崎ひとみ(2017)「平成29年度(2017年度)政府開発援助予算――SDGsの推進と国際協力事業関係者の安全対策(特集予算・税制/決算)」,『立法と調査』,(385),60-68,2017-02

◆小川裕子(2017)「新興国の規範形成――SDGsを中心として」,『東海大学紀要.政治経済学部』,(49),43-55,2017

◆玉木林太郎(2017)「SDGsの達成に向けてパートナーシップを促進(特集環境と事業の共生を果たすSDGsに根ざす経営のあり方)――(SDGsの枠組み)」,『環境会議』,(48),34-39,2017

◆根本かおる(2017)「SDGsが目指す将来社会像(特集環境と事業の共生を果たすSDGsに根ざす経営のあり方)――(SDGsの枠組み)」,『環境会議』,(48),28-33,2-3,2017

◆吉田和浩(2016)「SDGs時代における教育グローバル・ガバナンスの特徴と課題(特集教育のグローバルガバナンスと開発)」,『国際開発研究』,25(1・2),5-16,2016-11

◆Terama Emma, Milligan Ben, Jimenez-Aybar Rafael, Mace Georgina M., Ekins Paul. (2016). Accounting for the environment as an economic asset――global progress and realizing the 2030 Agenda for Sustainable Development. Sustainability science――official journal of the Integrated Research System for Sustainability Science.11(6),945-950,2016-11

◆PuthenkalamJohnJoseph(2016)「SustainableDevelopmentGoalsasNewFrameworkforDevelopmentFromMDGstoSDGs」,『上智経済論集』,61(1・2),1-18,2016-03

◆田崎智宏,亀山康子,大島正子,本木啓生(2016)「25の取組・認証制度における持続可能性の基準」,『環境科学会誌』,29(6),305-314,2016

◆中村明(2016)「持続可能な社会の実現に向けた将来展望と挑戦」,『国際P2M学会誌』,11(1),11-21,2016

◆早川有香(2016)「マルチ・ステークホルダーによるグローバル・ガバナンス――持続可能な開発目標の策定プロセスに関する分析」,『グローバル・ガバナンス』,(3),48-59,2016-12

◆田中徹二(2016)「持続可能な開発目標の達成に向けて何が問われているか――グローバル連帯税推進協議会「第2次報告書」を読み解く(特集税制のゆがみを正す)」,『社会民主』,(730),16-19,2016-03

>top

□地域研究

◆(2018)「国際協力プロジェクト情報 JICAコンサルタント契約バングラの産業成長モデルを探る――ベトナムではSDGs指標のモニタリング手法を検討」『国際開発ジャーナル』 (735), 57-59,

◆三輪昭子(2017)「カナダのエシカル動向――フェアトレードタウン・バンクーバーの一場面から」,『愛知学泉大学現代マネジメント学部紀要』,5(2),15-23,2017-03

◆森永由紀(2017)「モンゴル国の環境問題　2017」,『日本地理学会発表要旨集』,2017a(0),100162,2017

◆田中紳一郎(2016)「ネパールの自律的学校経営(SBM)支援の公平性効果――地域と学校経営の二重の脆弱性に着目して」,『国際教育協力論集』,19(1),59-73,2016-10

◆Nakashizuka Tohru.(2016). Keynote Speech What we have studied and whats houldbe studied in the future on tropical rain forests in Sarawak.Proceedings of the symposium" Frontier in tropical forest research――progress in joint projects between the Forest Department Sarawak and the Japan Research Consortium for Tropical Forests in Sarawak."2016,1-8,2016-06

◆山本秀樹(2016)「高齢都市居住者を支える「共助」の仕組み作りとその課題――ザンビア共和国ルサカ市における住民団体（CBO）の事例から」,『アフリカ研究』,2016(90),85-92,2016

◆池上清子(2016)「SDGS（持続可能な開発目標）実施に向けたバングラデッシュとザンビアの取り組みと課題」,『人口学研究』,52(0),65-70,2016

◆AkterShirin.(2016)「Overview of Financial Inclusion in Bangladesh」,『現代社会文化研究』,(63),225-255,2016-12

>top

□調査・指標・統計・アプローチ

◆太田和宏(2017)「Developmentをどうとらえるか――21世紀のゆらぎ(特集発達とは何か)」,『神戸大学大学院人間発達環境学研究科研究紀要』,10(2),27-34,2017-03

◆田村彰浩(2017)「全ての人の包括的な豊かさに向けた統計の活用――持続可能な開発目標(SDGs)(特集統計に関する国際的な潮流)」,『Estrela』,(281),2-8,2017-08

◆高橋一生(2017)「持続可能な開発目標(SDGs)の思想的背景と現実的課題――開発,環境,安全保障(21世紀「新平和学」研究)」,『世界平和研究』,43(1),2-11,2017

◆Allen Cameron, Nejdawi Reem, El-BabaJana, Hamati Kamil, Metternicht Graciela, Wiedmann Thomas. (2017). Indicator-based assessments of progress towards the sustainable development goals(SDGs)――a case study from the Arabregion(SPECIALFEATURE――Sustainability Science and Implementing the Sustainable Development Goals).Sustainability science――official journal of the Integrated Research System for Sustainability Science12(6),975-989,2017-11

◆Yonehara Aki, Saito Osamu, Hayashi Kaoru, Nagao Masafumi,Yanagisawa Ryu, Matsuyama Kanako. (2017). The role of evaluation in achieving the SDGs(SPECIALFEATURE――Sustainability Science and Implementing the Sustainable Development Goals).Sustainability science――official journal of the Integrated Research System for Sustainability Science.12(6),969-973,2017-11

◆Collste David, Pedercini Matteo, Cornell Sarah E. (2017). Policy coherence to achieve the SDGs――using integrated simulation models to assess effect ivepolicies(SPECIALFEATURE――Sustainability Science and Implementing the Sustainable Development Goals).Sustainability science――official journal of the Integrated Research System for Sustainability Science12(6),921-931,2017-11

◆冨田秀実(2016)「技あり!統合報告に学ぶ(第12回)米インテル――手本とすべき報告書SDGsへの貢献を各章に表現」,『日経エコロジー』,(208),68-70,2016-10

◆林玲子(2016)「SDGs(持続可能な開発目標)と人口・社会保障統計(特集開発途上国の公的統計に関する国際協力)」,『統計』,67(3),25-30,2016-03

>top

◇NPO/NGO

◆佐野孝治,阿部悠一郎,石垣優汰,上田ひな,神成丈泰,坂井亮太,鈴木将平,前川未歩,山崎彩恵子(2017)「ミャンマーにおけるミレニアム開発目標と日本の国際協力NGO――海外フィールドワーク実習報告」,『福島大学地域創造』,28(2),8464-8481,2017-02

◆今田克司,田中弥生(2016)「評価の国際的潮流と市民社会組織の役割」,『ノンプロフィット・レビュー』, 16(1),27-37,2016

>top

◇企業と経営

◆Jarman-Walsh Joy (2018)「日本のリーダーシップモデルにおける持続可能な開発目標とグローバルホテルチェーン」『安田女子大学紀要』 (46), 199-206

◆板橋一男 , 赤坂悟(2018)「日立総研レポート本格的SDGs時代を展望した企業価値の向上 (特集 ESG投資による企業価値向上)」『日立総研』12(4), 12-15

◆ 西村淑子 , 國吉愛美(2018)「証券業界におけるSDGs推進に向けた取組みとその意義」『資本市場』(390), 24-28,

◆木下敏郎(2018)「SDGsがグラビア軟包装業界にもたらすもの (特集環境とパッケージ)」『印刷雑誌』101(2), 11-15

◆稲本滋(2018)「事業活動とSDGsとの関係」『ニューファイナンス』48(1), 32-35

◆(2018)「特集イベント報告 SDGsと経済発展――グローバルなビジネス環境への対応」『会計・監査ジャーナル』30(3), 38-47,

◆大崎修一(2018)「帝人グループのSDGsへの取組み (特集自治体・企業に求められるSDGs)」『生活と環境』63(3), 45-49

◆河口真理子(2018)「企業戦略としてSDGsを考える (特集 SDGs : 新時代の競争戦略)」『Today』, 21(1), 4-8, 2018-03-15

◆宮崎正浩(2018)「生物多様性はなぜ経営課題か (特集 SDGs : 新時代の競争戦略)」『Today』, 21(1)，9-11

◆生田孝史(2018)「企業のSDGsの取り組みの現状と課題 (特集自治体・企業に求められるSDGs)」『生活と環境』63(3), 26-31

◆齋尾浩一朗 , 新名谷寛昌(2018)「対話の共通言語としての活用を! 統合報告書を通じたSDGs開示の要点」『企業会計』 70(5), 684-691

◆相馬隆宏(2018)「特集経営との統合で商機をつかむ「SDGs」の真価」,『日経エコロジー』,(223),22-36,2018-01

◆「第95回国際協同組合デー記念中央集会報告協同組合はだれも取り残されない社会を実現します――賀川豊彦から持続可能な開発目標(SDGs)へ」,『共済と保険』,59(10),22-25,2017-10

◆「特集SDGsをどう浸透させるか――持続可能な開発目標(SDGs)ワークショップ「報道と社会協働――グローバルな発展と市民参画プログラム」より」,『グローバルネット』,(322),2-8,2017-09

◆古庄修(2017)「持続可能な開発目標(SDGs)と小売業経営」,『販売士』,(26),2-6,2017-09

◆(2017)「特集SDGs(持続可能な開発目標)を考えよう(第1回)持続可能な社会をめざした私たちの自立的で創造的な公益活動」,『公益法人』,46(9),2-7,2017-09

◆沖大幹,田中太郎(2017)「編集長インタビュー沖大幹氏国際連合大学上級副学長、国際連合事務次長補SDGsは良い"ツール"使わない手はない…企業にとってSDGs（持続可能な開発目標）に取り組む意義はどのようなものか。」,『日経エコロジー』,(218),62-65,2017-08

◆(2017)「社会トピックス企業での活用が始まる持続可能な開発目標」,『マンスリー・レビュー』,6-7,2017-07

◆蟹江憲史、福田加奈子、半沢智（2017）「論点争点　慶応義塾大学大学院政策・メディア研究科教授蟹江憲史氏×住友化学CSR推進部部長福田加奈子氏　SDGsを経営に生かす成長戦略の羅針盤　組織の壁越え事業創出…　SDGsを経営に生かすSDGs（持続可能な開発目標）を経営に取り入れる企業が増えてきた。」,『日経エコロジー』,(215),46-49,2017-05

◆松村広志(2017)「持続可能な開発目標(SDGs)への日本企業の取り組み動向」,『オホーツク産業経営論集』,25(1・2),115-125,2017-03

◆松村広志(2017)「持続可能な開発目標(SDGs)への日本企業の取り組みに関する一考察」『商学研究』(11), 1-17,

◆「特集持続可能な開発目標(SDGs)と企業の対応」,『ステークホルダーズ=Stakeholders――CBCCnews――「良き企業市民」となるための情報誌』,(86),6-29,46-47,2017-03

◆田中則仁(2017)「国際経営のパラダイム転換――持続可能な開発目標の一考察」,『神奈川大学国際経営論集』,(53),31-42,2017-03

◆半沢智(2017)「特集示された世界の羅針盤「SDGs」活用の最前線――企業でSDGs（持続可能な開発目標）の活用が始まった。」,『日経エコロジー』,(211),34-43,2017-01

◆河口真理子(2017)「2つの「市場」が動かすエシカル消費(特集エシカル消費(倫理的消費))」,『廃棄物資源循環学会誌』,28(4),275-285,2017

◆(2017)「週間展望「持続可能な開発目標」と社会保障」,『週刊社会保障』,71(2945),37,2017-10-23

◆奥主喜美(2017)「新・環境法シリーズ(第68回)持続可能な開発目標(SDGs)における「統合的解決」の考え方について」,『環境管理』,53(10),72-76,2017-10

◆(2017)「第95回国際協同組合デー記念中央集会報告協同組合はだれも取り残されない社会を実現します――賀川豊彦から持続可能な開発目標(SDGs)へ」,『共済と保険』,59(10),22-25,2017-10

◆古庄修(2017)「持続可能な開発目標(SDGs)と小売業経営」,『販売士』,(26),2-6,2017-09

◆長谷川知子(2017)「経団連・企業行動憲章の改定持続可能な社会の実現のために――Society5.0の実現を通じたSDGsの達成」,『NBL』,(1112),11-19,2017-12-15

◆馬場隆,青木信彦(2017)「途上国ビジネスを通じたSDGsへの貢献――JICA民間連携の取り組みの変遷と今後の展望(特集BOPビジネスの未来)」,『グローバル経営』,(414),14-17,2017-12

◆ケネディノリン(2017)「SDGsに向けた行動のための青写真――産業界による対話、パートナーシップ(特集企業行動憲章改定――持続可能な社会の実現のために)」,『経団連』,65(12),34-36,2017-12

◆半沢智(2017)「ケーススタディ環境経営住友化学「SDGs経営」で先駆ける」,『日経エコロジー』,(220),54-56,2017-10

◆(2017)「特集SDGsに挑む企業新たな時代の開拓者」,『Mundi』,(48),4-17,2017-09

◆稲本滋(2017)「金融機関のSDGs戦略」,『ニューファイナンス』,47(8),13-16,2017-08

◆関正雄(2017)「今、企業が知っておくべきSDGs――企業経営にどのように生かすか(特集環境対策で会社が変わる!)」,『会社法務A2Z』,(120),8-13,2017-05

◆橋爪麻紀子(2017)「SDGsビジネスESG投資をひきつけるSDGsで伸びる企業」,『日経エコロジー』,(214),52-54,2017-04

◆生田孝史(2017)「SDGs時代の企業戦略」,『研究レポート』,(437),1-30,巻頭1枚,2017-03

◆石坂貴美(2017)「グラミン・シャクティの社会貢献と開発(特集環境と事業の共生を果たすSDGsに根ざす経営のあり方)――(SDGs経営の取り組み)」,『環境会議』,(48),106-111,2017

◆加藤孝一(2017)「カルネコ・モデルやEVIでSDGsの達成を目指す(特集環境と事業の共生を果たすSDGsに根ざす経営のあり方)――(SDGs経営の取り組み)」,『環境会議』,(48),88-93,2017

◆筑紫みずえ(2017)「ESGの視点で競争力を高め持続可能な企業経営を(特集環境と事業の共生を果たすSDGsに根ざす経営のあり方)――(国際比較で見たSDGs)」,『環境会議』,(48),58-63,2017

◆HAYAKAWA Yuka.(2017).Business Sector Efforts and Challenges to Achieve the Sustainable Development Goals.Journal of Environmental Information Science.45.5(0),31-36,2017

◆関正雄(2016)「SDGsの生かし方今後のCSRを方向付け企業は戦略的な目標設定を」,『日経エコロジー』,(204),38-40,2016-06

◆長有紀枝,田瀬和夫(2016)「TalkCafe長有紀枝のキャリアの話を聞こう(5)デロイトトーマツコンサルティング執行役員田瀬和夫SDGs(持続可能な開発目標)は最大のビジネスチャンス」,『外交』,37,136-139,2016-05

◆山中馨(2016)「CSR、CSV、SDGsにみる人間主義経営の真像」,『創価経営論集』, 40,1-18,2016-03-20

◆松田綾(2016)「企業リスクの言葉SDGs(Sustainable Development Goals、持続可能な開発目標)」,『企業リスク』,13(2),78-80,2016-01

◆(2016)「遅れている日本企業の「持続可能な開発目標」に率先した取り組み攻めの環境経営へ、富士通・リコーが新行動計画」,『エネルギーと環境』,(2381),3-4,2016-05-19

◆(2015)「特集持続可能な開発目標(SDGs)私たちが未来をつくる」,『Mundi』,(27),4-17,2015-12

◆高岡伸行(2015)「ポストMDGsとしてのSDGsへのCSRアプローチ――ISO26000のCSR経営観の含意」,『経済理論』,(381),103-125,2015-09

◆北村友人,山本太郎(2015)「変わるパラダイム対談facetoface「量から質へ」の転換目指す(特集SDGsを牽引する日本の大学新しい豊かさへ)」,『国際開発ジャーナル』,(701),18-21,2015-04

◆蟹江憲史(2015)「高まる危機感問われる先進国の当事者意識(特集SDGsを牽引する日本の大学新しい豊かさへ)」,『国際開発ジャーナル』,(701),14-17,2015-04

>top

◇特集記事

◆松木喬(2018)「SDGsの取材を振り返って : "ビジネスチャンス"としての取り組みも企業で活発化 (「グローバルコミュニケーション」特別号)」『BtoB コミュニケーション』,50(3), 32-39.

◆「傍目八目SDGs――ピコ太郎も歌う持続可能な開発目標」,『不動産鑑定』,=Appraisal&finance――アセット・ビジネスを考える人のコマーシャル・マガジン54(12),42-44,2017-12

◆(2017)「社会トピックス企業での活用が始まる持続可能な開発目標」,『マンスリー・レビュー』,,6-7,2017-07

◆(2017)「特集SDGs(持続可能な開発目標)と市民社会『アフリカnow』,(108),2-7,2017-05 (2017)「特集持続可能な開発目標(SDGs)と企業の対応」,『ステークホルダーズ=Stakeholders――CBCC news――「良き企業市民」となるための情報誌』,(86),6-29,46-47,2017-03

◆佐々木英輔(2017)「人と地球の基礎知識(第12回)SDGs――将来見据えた「持続可能な開発」の目標」,『グリーン・パワー』,(468),23,2017-12

◆(2017)「特集SDGsをどう浸透させるか――持続可能な開発目標(SDGs)ワークショップ「報道と社会協働――グローバルな発展と市民参画プログラム」より」,『グローバルネット』,(322),2-8,2017-09

◆(2017)「SDGs達成に向けて――ビジョン&ミッションの再設定(第3回)『公益法人』,46(11),26-29,2017-11

◆(2017)「いまから始めるSDGs――SDGsを、業務の見直しと事業計画策定の手がかりに(第2回)」,『公益法人』,46(10),22-25,2017-10

◆(2017)「特集世界の衛生問題に立ち向かうパイオニア――環境工学が担うSDGsの目標達成に向けて」,『土木学会誌』,102(11),4-35,2017-11

◆久野武(2017)「Hキョージュの環境ゼミ(No.75)春の嵐――再稼働・廃炉の波、辺野古の海そしてSDGs」,『自然と人間』,(252),28-31,2017-06

◆高柳彰夫(2017)「序論SDGs時代の開発援助・国際協力の実践と課題(国際援助・国際協力の実践と課題)」,『国際政治』,(186),1-15,2017-01

◆半沢智(2017)「特集示された世界の羅針盤「SDGs」活用の最前線」,『日経エコロジー』,(211),34-43,2017-01

◆(2017)「日々の暮らしから開発目標を考える(特集環境と事業の共生を果たすSDGsに根ざす経営のあり方)――(日々の暮らしに活かすSDGs)」,『環境会議』,(48),112-117,2017

◆蟹江憲史(2017)「科学と政策の連携で地球的課題に立ち向かう(特集環境と事業の共生を果たすSDGsに根ざす経営のあり方)――(SDGsの枠組み)」,『環境会議』,(48),40-45,4-5,2017

◆田丸敬一朗(2016)「情勢の動き報告SDGs(持続可能な開発目標)国内実施指針骨子にパブリック・コメント提出」,『DPI――われら自身の声』,32(3),29-31,2016-10

◆(2016)「パリ協定、SDGsなど新たな国際潮流の中で環境政策を積極展開小林環境次官、梶原、奥主、鎌形、亀澤ら新幹部が所信」,『エネルギーと環境』,(2387),3-4,2016-06-30

◆(2016)「低炭素長期戦略提出前倒し、物質循環枠組みなどに合意G7環境相、気候変動対策とSDGsで協調行動」,『エネルギーと環境』,(2382),4-5,2016-05-26

◆(2016)「ビジネスとCSRを両立させる時代だが、遅れている日本企業の経営層SDGsスタート、経営層が取組み主導を」,『エネルギーと環境』,(2377),5-6,2016-04-14

◆米田明人(2016)「これからの世界の指針――MDGs(ミレニアム開発目標)の成果とSDGs(持続可能な開発目標)の開始」,『電設技術』,62(3),120-127,2016-03

◆木曽功(2016)「SDGs and ESD with special focuson Poverty issues(2015年度第2回広島大学平和科学研究センター主催国際シンポジウムグローバルガヴァナンスと多国間主義の新たな地平)――(持続可能な未来と人間の尊厳の達成に向けて)」,『IPSHU研究報告シリーズ』,(53),28-34,2016-03

◆蟹江憲史,小坂真理(2016)「SDGs実施へ向けた展望(特集世界も変わり、日本も変わる新しい暮らしとビジネスの地球規模の展望)」,『環境研究』,(181),3-10,2016-03

◆竹内敬二(2016)「竹内敬二の環境ウォッチ知っていますか?持続可能な開発目標(SDGs)誰もが人間らしい生活を送れる地球をつくる」,『グリーン・パワー』,(446),28-29,2016-02

◆井端梓(2016)「特集私たちのSDGs――本当に達成するために」,『シナジー』,(166),4-13,2016-01

◆(2016)「特集持続可能な国際社会のために――持続可能な開発目標(SDGs)をめぐる最新動向と今後の実施に向けて」,『グローバルネット』,(302),2-9,2016-01

◆古沢広祐(2016)「未来への種まき持続可能な世界を創造するチャンスに!国連総会が「持続可能な開発目標(SDGs)」を採択」,『社会運動』,(421),158-171,2016-01

◆有馬利男(2016)「日本企業が力を発揮できるSDGs達成への取り組み(特集一歩先の暮らしを考えるソーシャルデザイン)――(サステナビリティを考える)」,『環境会議』,(46),128-133,2016

◆池上清子,テウォドロスメレッセ,中谷比呂樹,垣本和宏,石井哲也,岡田未来,仲佐保(2016)「第30回日本国際保健医療学会学術大会シンポジウム「持続可能な開発目標（SDGs）を考える」」,『国際保健医療』,31(2),149-153,2016

◆(2015)「IDJ REPORT SDGsが映し出す世界の変化――地球の未来へ向けた道しるべ」,『国際開発ジャーナル』,(709),10-13,2015-12

◆蟹江憲史(2015)「持続可能な開発目標(SDGs)――サステイナビリティへのクロスロード(特集サステイナビリティ学への取組)」,『環境研究』,(177),24-33,2015-03

◆山形辰史(2015)「MDGsを超えてSDGsヘ――国際開発の行方(特集ミレニアム開発目標を超えて――MDGsからSDGsヘ)――(環境と開発の接合)」,『アジ研ワールド・トレンド』,21(2),20-25,2015-02

◆小島道一(2015)「持続可能な開発の淵源と展望(特集ミレニアム開発目標を超えて――MDGsからSDGsヘ)――(環境と開発の接合)」,『アジ研ワールド・トレンド』,21(2),16-19,2015-02

◆佐藤寛(2015)「MDGs後の「開発とビジネス」(特集ミレニアム開発目標を超えて――MDGsからSDGsヘ)――(15年間の新機軸)」,『アジ研ワールド・トレンド』,21(2),12-15,2015-02

◆藤田伸子,藤田滋,神谷睦美(2015)「多様化する開発資金源――革新的資金調達メカニズムと社会的インパクト投資(特集ミレニアム開発目標を超えて――MDGsからSDGsヘ)――(15年間の新機軸)」,『アジ研ワールド・トレンド』,21(2),8-11,2015-02

◆小林誉明(2015)「新興ドナーの台頭(特集ミレニアム開発目標を超えて――MDGsからSDGsヘ)――(15年間の新機軸)」,『アジ研ワールド・トレンド』,21(2),4-7,2015-02

◆(2015)「FAOと17の持続可能な開発目標(SDGs)」,『世界の農林水産』,(841),9-14,2015

◆古澤康夫(2015)「持続可能性概念の系譜と3つのエコロジー（SDGsの時代における）」,『廃棄物資源循環学会研究発表会講演集』,26(0),127,2015

◆古沢広祐(2014)「｢持続可能な開発・発展目標｣(SDGs)の動向と展望――ポスト2015年開発枠組みと地球市民社会の将来」,『国際開発研究』,23(2),79-94,2014-11

◆大橋正明(2014)「特集によせて――ポスト2015開発枠組みへの航路――ポストMDGsとSDGsのプロセスをマクロな視点から振り返る『国際開発研究』,23(2),1-10,2014-11

◆Kanie Norichika, Abe Naoya, Iguchi Masahiko, Yang Jue, Kabiri Ngeta, KitamuraYuto, Mangagi Shunsuke, Miyazawa Ikuho, Olsen Simon, Tasaki Tomohiro, Yamamoto Taro, Yoshida Tetsuro, Hayakawa Yuka. (2014). Integrationand Diffusionin Sustainable Development Goals――Learning from the Past, Looking into the Future.Sustainability.6(4),1761-1775,2014-04-03

◆角田晋也,森佑布,西村一(2014)「Potential Contribution of DIAS towardS ustainable Development Goals from The Report of theHigh-Level Panel of Eminent Persons on Post-2015 Development Agenda」,『MACROREVIEW』,26(1),63-67,2014

◆小林光,清水規子,吉田哲郎ほか(2014)「新たな持続可能な開発目標(SDGs)達成のための資金問題の見取り図――ミレニアム開発目標からポスト2015年開発アジェンダヘ(特集地球環境資金問題)」,『環境研究』,(171),5-10,2013-10

◆池上清子(2013)「2015年以降の開発アジェンダ（ポストMDGs）の現況アップデート（2013年9月）」,『国際保健医療』,28(4),349-357,2013

◆蟹江憲史(2013)「持続可能な開発目標とフューチャー・アース――トランスディシプリナリーな研究の試金石(特集地球環境科学とグローバルガバナンス)」,『環境研究』,(170),14-21,2013-07

>top

◆UP:20180130,0514,0924